～継続的なフォローアップに重要な医療・医療健康情報の一元管理が可能に～
医療情報技術のグローバル・リーダーであるインターシステムズジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：ジャック・マケラス、以下、インターシステムズ）は、医療連携プラットフォーム「InterSystems HealthShare®（ヘルスシェア）」が、地方独立行政法人神奈川県立病院機構 神奈川県立こども医療センター（所在地：横浜市南区、総長：山下純正、以下、神奈川県立こども医療センター）の「早産・低体重児における電子育児応援ナビゲーションプロジェクト 」に採用され、同プロジェクトにおけるPHR（個人医療健康記録：Personal Health Record）」が2019年2月より実証運用を開始したことを発表します。
関連リンク：PHRとは？概要と重要視される理由を解説| InterSystems
近年、低出生体重児の割合は増加傾向にあり、特に出生体重1,500g未満である極低出生体重児は、さまざまな合併症が生じる場合があり、また発達の過程での深刻な疾病や障害のリスクが高いため、学童・思春期、成人に至るまで継続的なフォローアップが必要です。こうしたフォローアップには、出生から発達に沿って継続的な身体・医療・健康情報を一元的に収集し保持することが重要で、これを実現するために、神奈川県立こども医療センターでは、新生児科の盛一享徳医師を中心に「早産・低出生体重児支援PHR」を開発しました。同システムは、低出生体重で生まれた患者の医療・健康記録を一元的に記録し、患者およびその保護者が、スマートフォンなどのデジタル端末で、理解しやすい形態に変換された情報を参照することが可能です。また今後、多くの患者データを収集分析し、複数の医療機関で共有することで、発育発達を含む合併症などのリスクを低減する研究が進むことも期待されています。
「InterSystems HealthShare」は、医療機関、患者、保険機関などを繋ぎ、継続したケアを推進する統合した医療記録と分析を提供する医療連携ソリューションのスイート製品群です。この度 神奈川県立こども医療センターに採用された HealthShare Health Connect は、相互運用性の主要な標準規格をサポートした医療サービス・バスで、異なるシステムやデータを統合、連携し、ビジネスプロセス、ワークフローを自動化することが可能です。
「早産・低出生体重児支援PHR」の実証運用開始にあたり、神奈川県立こども医療センター 新生児部長 豊島 勝昭氏は、以下のように述べています。「低出生体重児は、長きに渡るフォローアップが必要で、コアとなる医療健康記録を本人患者家族、成長した後は患者自身が持ち続けることで、医療機関や地域が変わっても適切なケアの受診を支援できます。また、地域や学校、福祉機関など周囲の環境に、子どもの状況を理解してもらう事も重要で、このPHRが、そのためのコミュニケーションツールとしての有用な役割を果たし、社会からの理解を得られるツールになることを期待しています。」
インターシステムズは、「InterSystems HealthShare」を通して、さまざまな医療・健康情報を統合し、必要な時に、必要な人によって、必要な情報を安全に共有するプラットフォームを提供し、この度の低出生体重児の診療支援をはじめ、これからも、人々の医療・健康増進と社会に貢献していきます。
「InterSystems HealthShare」の詳細は こちらをご参照ください。
神奈川県立こども医療センターについて
神奈川県立こども医療センターは、こども専門病院のほかに、養護学校、肢体不自由児施設および重症心身障害児施設を併設した小児総合医療・教育・福祉施設として1970年（昭和45年）に設置されました。1977年（昭和52年）に、精神療育病棟（精神療育部）および心疾患などを診る循環器病棟が整備され、1992年（平成4年）に、病的新生児・未熟児とハイリスク妊婦の包括医療を行う新生児・母性病棟（周産期医療部）が整備されて、病院機能はさらに拡充されました。このほか、地域・母子保健・医療・福祉との連携や臨床医学の調査・研究・患者相談・グループ指導などを行う母子保健推進室が設けられています。新生児病棟はドラマ「コウノドリ」の医療監修・撮影協力をしていました。2019年9月に新生児病棟は54床に増床してリニューアルオープンの予定です。
インターシステムズについて
インターシステムズは、世界で最も大切なアプリケーションを支えるエンジンを提供しています。人々の生命や暮らしにかかわる医療、金融、官公庁、その他の分野で、大切なことを支援する力となっています。インターシステムズは、1978年に設立され、米国マサチューセッツ州ケンブリッジに本社を置く、世界中に拠点をもつ株式非公開企業です。その製品は世界80ヶ国以上の数百万ユーザーによって、日々利用されています。
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