HL7 FHIRが切り開く「医療情報の民主化」

医療DXの進展とともに、「HL7 FHIR」という医療情報交換の標準規格が注目を集めています。施設やシステムの垣根を越えて医療データをやり取りできるこの規格は、これまで特定の施設やベンダーに囲い込まれてきた医療情報を、患者や他の医療機関、研究者へと開放していく、いわば「医療情報の民主化」を支える基盤として期待されています。
本記事では、HL7 FHIRの概要を簡潔に整理したうえで、なぜ医療情報の民主化がこれまで進んでこなかったのか、民主化が医療機関にもたらすメリット、そしてそれを実現する具体的な手段としての「データプラットフォーム」までを解説します。

HL7 FHIR（Fast Healthcare Interoperability Resources）は、医療情報交換の国際標準化団体HL7が策定した標準規格です。先行するHL7 v2やHL7 CDAは構造が複雑で、現代のWeb技術になじみにくいという課題がありましたが、HL7 FHIRは広く普及したWeb技術を前提に設計されています。
患者情報や検査結果、処方といった医療情報を「リソース」という再利用可能な単位で定義し、RESTful APIやJSON、XMLといった一般的なWeb技術でやり取りできる点が特徴です。開発者は医療分野特有の仕様を一から学ばなくても、馴染みのある手法でアプリケーションを構築できます。こうした扱いやすさから、HL7 FHIRは施設やシステムの壁を越えて医療情報を流通させる「共通言語」として期待されています。

HL7 FHIRの特徴や国内の普及状況については、別記事「 医療データ連携の共通言語 ― HL7 FHIR普及の壁と可能性」で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

「医療情報の民主化」とは、情報が特定の施設やベンダーに囲い込まれず、他の医療機関や患者本人、開発者や研究者が必要に応じてアクセス・活用できる状態を指します。
日本でも、この民主化に向けた取り組みは着実に進められています。厚生労働省は「 医療DX令和ビジョン2030」のもとで全国医療情報プラットフォームの構築を進め、その中核となる 電子カルテ情報共有サービスにHL7 FHIRを採用しました。診療情報提供書や退院時サマリー、健診結果といった「3文書6情報」を全国で流通させる仕組みで、その記述仕様としてFHIRの実装ガイド「JP-CLINS」が用いられています。加えて、電子カルテ未導入の医療機関に向けた「標準型電子カルテ」の整備も進むなど、HL7 FHIRを日本の医療情報交換の標準規格として推し進める動きが強まっています。
しかし、こうした制度面の整備が進む一方で、現場での実際のFHIR化が進んでいるとは言い難いのが実情です。医療情報の民主化は、まだ始まったばかりの段階にあります。その背景には、次のような課題があります。

医療情報は電子カルテや検査、健診など複数のシステムに分散し、施設ごとにも分断されているケースが少なくありません。同じ患者の情報でも、システムが異なれば形式や粒度が揃わず、横断的に参照・活用することが難しくなります。

電子カルテはベンダーごとに独自仕様で構築され、データ形式が非公開なことも多くあります。他システムとの連携には個別の作り込みが必要となり、変換コストや、特定ベンダーから抜け出しにくくなる「ロックイン」が生じます。

患者は従来、自らの医療情報を十分に把握したり持ち出したりすることができず、情報は医療提供者側に偏在してきました。患者が自身のデータにアクセスするルートが乏しいことも、患者中心の医療やデータ活用を妨げる要因となっています。

医療情報の民主化は、一見すると医療機関側のメリットが少ない取り組みに感じられるかもしれません。しかし実際には、HL7 FHIRという共通言語によって情報が開かれることは、医療機関自身にも次のような価値をもたらします。

他院の診療情報や検査結果を参照できるようになれば、重複検査・重複投薬の回避や、紹介・逆紹介の円滑化につながり、地域医療連携の質と効率を同時に高められます。

PHRアプリ（Personal Health Record：個人健康記録）などを通じて、患者本人が自らの情報を閲覧・活用できるようになります。患者中心の医療を後押しし、患者満足度の向上にも寄与します。

標準形式で蓄積されたデータは、臨床研究やAI分析、経営分析といった二次活用へ展開しやすくなります。日々の診療で生まれるデータが、新たな価値を創出する資産となります。

オープンなAPIによって特定ベンダーへの依存が薄れ、システム選定やアプリ連携の自由度が高まります。結果として、導入・運用コストの最適化にもつながります。

このように、医療情報の民主化に向けた流れにうまく乗り、標準化されたデータの活用を進めることは、医療機関にとっても十分に取り組む価値のある投資だと言えるでしょう。

医療情報の民主化とデータ活用を進めるうえでは、分散したデータをいかに一元的に統合するかがカギとなります。電子カルテを個別にHL7 FHIRへ対応させるだけでは、データ活用の基盤としては不十分です。多様なシステムに分散したデータを取り込み、標準形式へ変換・蓄積し、安全に共有できる基盤があってこそ、情報の活用は前へ進みます。この役割を担うのが「データプラットフォーム」です。

データプラットフォームは、組織内外に散在するデータを集約し、HL7 FHIRなどの標準形式に正規化して一元管理します。システムごとに個別連携する「点と点」の方式に比べ、基盤へ一度つなぐだけで済むため、連携の複雑さやレガシーシステム対応・セキュリティ対応の負担を抑えられます。

こうしたデータプラットフォームの一つが「InterSystems IRIS for Health」です。取り込んだ医療データをHL7 FHIR形式で蓄積する「FHIRリポジトリ(FHIRデータ保管基盤)」を構築でき、標準規格に基づくデータ管理の土台となります。
また、「FHIRアダプター」によるFHIR変換機能を備え、既存のレガシーシステムを作り替えることなく、HL7 v2やHL7 CDAといった形式をFHIRへ変換できます。データの複製・移行を伴わないため、ストレージの増加や性能への影響を抑えながら、既存システムとの連携と既存資産のFHIR対応を両立できます。蓄積したデータを基にした分析やAIへの展開も可能となります。
さらに、認証・権限管理・暗号化といったセキュリティ対策も備えており、病院内の限られたITリソースでもガバナンスを意識した導入が可能です。

データ活用をさらに一歩進める選択肢が、「InterSystems OMOP」の活用です。同サービスは、蓄積したHL7 FHIRデータを、医療データの二次利用における国際標準データモデル「OMOP CDM」へ変換するクラウドサービスです。
FHIRで整えたデータをOMOP CDMへ変換することで、リアルワールドデータを用いた臨床研究への応用が進みます。民主化によって開かれたデータが、日々の診療の枠を超えて、研究を支える基盤へと広がっていくのです。

HL7 FHIRは、Web技術を前提に設計された医療データ連携の共通言語であり、施設やベンダーに囲い込まれてきた医療情報を、患者や他の医療機関、研究者へと開放する「医療情報の民主化」の基盤です。民主化は、施設間連携による診療の質向上や患者エンゲージメント、データの二次活用など、医療機関自身にも具体的なメリットをもたらします。
医療情報の民主化は医療DXの出発点でもあります。分散した情報が標準形式で束ねられ、安全に活用できる状態が整ってはじめて、AIや臨床研究といった次の展開が現実のものとなります。
その実現を支えるのが、多様なデータを変換・蓄積・共有し、安全に管理するデータプラットフォームです。「InterSystems IRIS for Health」は、既存資産を活かしながらHL7 FHIRへの対応を実現し、さらにInterSystems OMOPによる臨床研究への展開までを見据えた、医療情報の民主化とデータ活用の基盤となります。データプラットフォームの整備という医療DXの第一歩を、今こそ検討してみてはいかがでしょうか。

※詳細は InterSystems IRIS for Health 製品ページをご参照ください。