医療データ連携の共通言語 ― HL7 FHIR普及の壁と可能性

医療DXの進展とともに注目を集める「HL7 FHIR」は、施設やシステムの垣根を越えて医療情報をやり取りするための標準規格です。日本でも全国医療情報プラットフォームの中核技術として採用されるなど、医療データ連携の標準仕様としての存在感を高めています。
一方で、その普及には依然として壁が存在するのも事実です。本コラムでは、HL7 FHIRの概要と日本における普及状況を整理したうえで、普及を阻む課題と、その解決策となる「データプラットフォーム」の重要性を解説します。

HL7 FHIR（Fast Healthcare Interoperability Resources）は、医療情報交換の国際標準化団体であるHL7が策定した標準規格です。先行するHL7 v2はオーダリングシステムなどのメッセージ交換に、HL7 CDAは診療文書の交換に使われてきましたが、構造が複雑で、現代のWeb技術に馴染みにくいという課題を抱えていました。HL7 FHIRは、こうした課題を踏まえ、普及したWeb技術を前提に設計された規格です。

最大の特徴は、医療情報を「リソース」という再利用可能な単位で扱う点です。患者、検査結果、処方、診療情報提供書といった情報がそれぞれリソースとして定義され、RESTful APIやJSON、XMLといったWeb技術でやり取りできます。開発者は医療分野特有の仕様を一から学ばなくても、馴染みのある手法でアプリケーションを構築できます。
加えて、必要なリソースだけを部分的に取得・更新できる柔軟性や、各国・各組織の要件に合わせて項目を拡張できる「プロファイル」の仕組みも、HL7 FHIRが従来の規格と比べて実装しやすい規格である理由です。

日本では、厚生労働省が「 医療DX令和ビジョン2030」のもとで全国医療情報プラットフォームの構築を進めており、その中核を担う 電子カルテ情報共有サービスにHL7 FHIRが採用されています。同サービスは、診療情報提供書や退院時サマリー、健診結果などを全国の医療機関や患者本人が共有・閲覧できる仕組みで、いわゆる「3文書6情報※」をHL7 FHIR形式で流通させるものです。2025年にはモデル事業が始まり、2026年度冬頃の本格運用を目指しています。

※3文書6情報：診療情報提供書（紹介状）・退院時サマリー・健康診断結果報告書の3文書と、傷病名・アレルギー情報・感染症情報・薬剤禁忌情報・検査情報・処方情報の6情報

日本では「遅くとも2030年には概ねすべての医療機関で必要な患者の医療情報を共有するための電子カルテ導入を目指す」という厚生労働省の目標のもと、電子カルテおよびHL7 FHIRの普及が進んでいます。一方で、乗り越えるべき壁も残されています。

すでに電子カルテや各種システムを導入している病院では、電子カルテ情報共有サービスとの連携を視野に、新たにHL7 FHIRの仕様に対応する必要が生じます。多くの医療機関では、HL7 v2やHL7 CDA、独自フォーマットで構築されたシステムが現役で稼働しており、これらを一度に置き換えることは現実的ではありません。
とはいえ、形式の異なる既存データをHL7 FHIRへ変換するには、項目のマッピング設計や開発・検証といった作業が伴い、相応の変換コストが発生します。既存資産を活かしつつ、変換コストを抑えながらHL7 FHIRへ橋渡しする仕組みが必要となります。

HL7 FHIRの実装には、医療業務の知識とWeb技術の双方を理解する人材が必要ですが、医療分野に精通したIT技術者は慢性的に不足しています。とりわけ中小規模の医療機関では専任の情報システム担当者を置く余裕がなく、限られたリソースで標準化対応を迫られるケースが少なくありません。
厚生労働省は電子カルテ未導入の医療機関に向けて「 電子カルテの標準仕様」の作成も進めていますが、いずれにせよベンダーの選定やシステムの導入・運用にはIT人材が欠かせません。

医療情報は最も機微な個人情報の一つであり、データとして管理する際には認証・認可やアクセス制御、監査ログの設計を厳密に行う必要があります。「 医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」への準拠も求められ、利便性と安全性を両立させる設計が不可欠ですが、前述のIT人材不足もあり対応は容易ではありません。

電子カルテ情報共有サービスとの連携だけが目的であれば、HL7 FHIRに対応した電子カルテを新たに導入する、あるいは既存システムを改修して3文書6情報を所定の形式で出力できるようにする、といった方法もあります。
しかし、HL7 FHIRがもたらす本来の価値は、電子カルテの情報共有にとどまりません。医療データを活用した研究やAIによる分析、患者向けアプリとの連携など、その先にはデータ活用の可能性が広がっています。ここまで視野に入れるのであれば、医療データを束ね、変換・蓄積・共有を一貫して担う「データプラットフォーム」の導入を早い段階から検討すべきでしょう。

データプラットフォームとは、組織内外に散在するデータを一カ所に集約し、形式の異なるデータを統一的に扱えるよう変換・統合・蓄積し、必要に応じて安全に共有・活用できるようにする基盤です。医療分野においては、電子カルテや検査システム、健診システムといった多様なソースから生まれる情報を取り込み、HL7 FHIRをはじめとする標準形式に正規化したうえで一元的に管理する役割を担います。
従来のように、システムごとに個別の連携を構築する「点と点」のアプローチでは、接続先が増えるほど組み合わせが膨らみ、改修や保守のコストが増大します。データプラットフォームを中心に据えれば、各システムは基盤に一度つなぐだけで済み、連携の複雑さを抑えられます。さらに、集約したデータを土台に分析やAI、二次利用へ展開しやすくなる点も、個別連携にはない大きな利点です。

医療データのデータプラットフォームとして活用できるのが「InterSystems IRIS for Health」です。HL7 FHIRをサポートし、多様なデータソースを取り込み、標準形式で蓄積・連携できる点が本製品の強みです。
「FHIRアダプター」機能により、既存のレガシーシステムを作り替えることなく、HL7 v2やHL7 CDAといったレガシー形式をFHIRに変換できます。データを複製・移行する必要がないため、ストレージの増加や性能への影響を抑えながら、既存資産をHL7 FHIR対応へと拡張できます。
さらに、蓄積した医療データを分析やAIへ展開する機能も備えており、単なる連携対応にとどまらず、データ活用の基盤として発展させられます。認証や権限管理、暗号化などのセキュリティ対策も施されており、限られたITリソースでもガバナンスを意識した導入が可能です。

HL7 FHIRは、Web技術を前提に設計された医療データ連携の共通言語であり、日本でも電子カルテ情報共有サービスの中核技術として普及が進んでいます。一方で、レガシーシステムとの共存やIT人材の不足、セキュリティ・ガバナンスの設計難度といった壁があるのも事実です。
これらの壁を乗り越え、その先のデータ活用までを見据えるなら、「InterSystems IRIS for Health」のようなデータプラットフォームの活用が有効です。既存資産を活かしながらHL7 FHIRへの対応を実現し、蓄積したデータを分析やAIへ展開する基盤として、医療DXを支えます。

※詳細は InterSystems IRIS for Health 製品ページをご参照ください。